ブックタイトルしろありNo.153

概要

しろありNo.153

イフォー住宅（ ％）， 木質プレファブ住宅（ ％）という結果となった。また購入経路別割合に関しては， 住宅メーカー（注文） がもっとも多く（ ％）， 工務店（建て売り） がもっとも少ない（ ％），さらに築後年数ではいずれの構造も平均築後年数が年前後という結果となり，構造種別毎の築後年数に大きな差は認められなかった。住宅の点検項目（複数回答）住まい手の点検項目に関する回答を図に示す。何らかの点検行為を行っているとする回答が，全体では％を占めている。具体的な点検項目では外壁のひび割れ（ ％）， 床下の点検（ ％），雨漏りの点検（ ％）， 白蟻業者にみてもらう（ ％）の割合で実施しているとなっている。築後年数と何もしていないとする回答とに有意な負の相関が認められ，築後年数の新しい住宅の住まい手ほど，点検を行っていない，若しくは，行う必要がないと考えている傾向が伺える。また木造の何もしていないとする回答が，非木造の回答を上回っている。木造住宅は水分の侵入は蟻害・腐朽の要因となることから，やがて耐震性の低下につながるものと懸念される。全体では， 特にしていないとする回答がもっとも多く％をしめ， 年調査結果と同様の傾向を示している。耐震性の確認はまだまだ特別なことであるといった状況が伺えるため，その重要性を住み手に理解してもらう必要があると思われる。また年の新耐震設計法導入以前の住宅に注目すると診断してもらっているとする住宅は％にとどまっている。当時の耐震規定の甘さと生物劣（ ）0%10%20%30%40%50%60%木造全構造図実施している点検項目防腐・シロアリ防除防腐処理・シロアリ防除工事の実施状況について既往研究の結果とともに図に示す。全構造では％が業者に勧められるなどして何らかの防腐・シロアリ対策の処置を講じているとしている。一方で，処置を講じていない理由を挙げている％のうち， 薬の害が心配とする回答は％と少なく， 関心があるがしていないとする住宅の安全・耐震性の確認住宅の安全性・耐震性の確認について年調査の結果とともに図に示す。年の新耐震設計法導入以前の住宅についても同時に示した。これは年のいわゆる新耐震と呼ばれる改正で，必要耐震壁量が強化されており，導入前後の建築物の耐震性に差があると見なされているためである。回答が％と大半を占めており， 年調査結果と同様の傾向がみられた。以上，防腐・シロアリ対策に対して関心がありながら実施行為に至っていない住まい手が多い状況が伺える結果となった。0%5%10%15%20%25%30%木造木造（既往）全体全体（既往）図防腐・防蟻対策の実施状況0%10%20%30%40%50%60%70%80%90%100%全構造1981年以前全構造（'96調査）図住宅の安全性・耐震性の確認